耐震の必要性
大震災の教訓と耐震基準の見直し
建築基準法や各種設計基準は、過去の地震災害と共に見直し・改定され今に至ります。
1968年の十勝沖地震により鉄筋コンクリート造柱の帯筋が強化され、その後1978年の宮城県沖地震を契機として、1981年（昭和
56
年）に建築基準法が現行の新耐震設計法となりました。建物は新築するときにその時期の建築基準法に基づいて耐震設計をおこないますので、1981年以前に旧基準で建てられた建物は現行基準に比べて耐震性能が劣るということになります。
また、1995年1月に発生した「阪神・淡路大震災」では、10
万棟以上の建物が倒壊し、 6,433人もの尊い命が奪われました。
特徴的なのは「自宅」で亡くなった人が86.6%と多く、「病院」で亡くなった人の3.8%を圧倒的に上回っていた点にあります。死因の多くは「窒息死」「圧死」と、建物内にいた多くの人々が被害にあったことが伺えます。
その後、2000年に木造戸建て住宅の耐震性についても法改正があり、構造規格が明確化されることとなりました。
ハイランド・ハウスの想い
耐震は、家族を守る手段
何もない時には「地震なんて滅多に来ないから、地震が来たら逃げればいい」と言っていても、いざ地震が起きると逃げられる人はごくわずかです。
確かに、過去大きな地震がない期間もあり、自分が生きているうちに大きな地震は起きないかもしれません。しかし、家は次の世代に繋がるもの。
「しっかりとした耐震構造であれば、こんなことにならなかったのに・・・」と自分の子孫が困らないように、また、大事な命を守るために真剣に
考えていただきたいのです。人が加齢に伴い体の不調を訴えるように、家も老朽化は免れません。私たちは年を重ねるごとに病気等に気を遣い人間ドックに行ったり病院に行き診察を受けます。これは健康を維持していくため、より健康に生活するためです。
家も同じで、調査を行い、今あるものを活用し、丈夫にしていくために耐震を行うことが必要です。さらに、現在耐震に不安を感じている人は、無意識に常に不安を抱えています。常に不安を感じることは心的ストレスとなり精神的に不健康な状態を生み出します。
私たちは、耐震診断や改修を行うことで、心身のやすらぎ、心の健康のお手伝いができればと考えています。
耐震のみならず、さらなる安心のために制震についても取り組みを始めています。
