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親子で同居するという住まい方にはさまざまなメリットがあります。そして、二世帯リノベーションはそのメリットを最大限に活かしていくことがポイントになります。

①育児の協力

　「共働きで、小さな子供もいるので、子供の送迎等もしてもらい、助かっている」こうした満足のコメントは共働きの方から多く耳にします。そして、小さな子供にとって親世帯の父母（祖父母）と過ごすことはいろいろなことを吸収する貴重な経験にもなります。孫の成長を間近に見れるという幸せを親世帯の父母（祖父母）も感じられるため、双方にとって大きなメリットがあると言えます。

②経済面のメリット

　二世帯リノベーションは、親世帯の住宅をリノベーションするため、親世帯にとっては限られた自己資金で建て替えるより安く、新築同様に新しくなり、子世帯にとっては土地を買う必要がないため、新築より安く新居を得ることができます。親世帯は思い入れのある建物を壊すことなく、住み続けることができます。また、子世帯は安く済んだ分を子供の教育資金や旅行などに使うなど日々の暮らしを豊かにすることが可能です。

また、別居に比べて、同居は光熱費を抑えることもできるというメリットもあります。

熊本地震では火山灰による軟弱地盤という問題も明るみになりました。そこで、注目を集めたのが、耐震等級という考え方です。耐震等級とは等級数が大きいほど地震に強いという数値で、耐震等級１とは建築基準法レベルの建物の強さという意味です。次に耐震等級２とは建築基準法の１．２５倍の強さを表します。さらに耐震等級３は、建築基準法の１．５倍の強さを表します。

　弊社では、建築基準法ギリギリで満足することなく、また、耐震設計段階でなく、耐震施工の品質の向上にも日々励んでいます。筋交いに節はないか、節の大きさが一定の基準を超える場合は節の周りを補強する、耐力壁（構造用合板などの面材）を使う場合、「釘が必要以上にめり込んでいないか」「わずかな変形を見逃していないか」「筋交いは入れるだけでなく角度に問題はないか」といった、細心の注意を配りながら、施工しています。また、必要に応じて制震ダンパーの活用も推奨しています。一般的に、適切な場所４カ所に制震ダンパーを設置するだけで、格段に建物の強さが高まります。

　上記のような耐震に対する知識、見解をお客様と共有しながら、今後も安心、安全な住まいづくりの推進に日々取り組んで参ります。

震度６を超えるような大きな地震の頻発により、全国的に耐震に対する意識が高まっているようです。２０１７年は大阪北部や北海道で大きな地震がありましたが、今回は２０１６年４月に発生した熊本地震をきっかけにわかってきたことを述べたいと思います。

　「現行の耐震基準の家も倒壊」業界誌、業界新聞等を通じて、このような記事を多く目にしました。震度７を２度も観測した熊本県益城町では新耐震基準に沿って建てられた住宅の被害も多く見られましたので、業界に衝撃が走ったのです。

　１９８１年以降に制定された耐震基準を新耐震基準と呼び、基礎や筋交いの接合部、壁のバランスに関する基準が告示されました。１９８１年以前の基準より、耐震性能が厳しくなっており、住宅業界では大半の事業者が「新耐震基準の住宅は地震が起きても大丈夫」と考えられてきました。しかしながら、熊本地震では新耐震基準の住宅も倒壊したケースが多く存在しました。

　建築基準法では「最低限の耐震基準を満たしている」というルールであり、熊本地震のように震度７が２回発生するような状況では建物が無被害というわけにはいかなかったのです。

当社の耐震化リノベーションは新築同様の耐震性能を実現します。耐震化するにあたって、壁、床、接合部、どれか一つを補強すれば安心というわけではありません。それぞれがバランスよく補強することが大切なのです。リフォーム・リノベーションの場合は現在の住宅のどこをどう補強するか綿密な調査を行います。不要な柱を取り払い、梁や新たな柱で大空間を作り出し、補強金物 で構造材同士の緊結を強化します。

　単に金具をつけるのではなく、木と木をつなぎ合わせて強くする、さらに金具をつけて補強するというのが当社の考えです。 構造上、筋かいが足りない場合は、面材（構造用合板）を施工して、補強します。重い屋根や壁の少ない１階なども不安要素のひとつです。瓦屋根を板金にする、大きな梁を足す、強度の高い壁にする、など一つひとつ 丁寧に問題解決することにより、新築同様の耐震性能を備えた住宅に生まれ変わります。

　近年、震度6以上の強い地震が頻発しています。しかも、発生可能性が低いと考えられていたエリアでも発生しているのが現状です。築年数が古い場合はもちろん、築35年以内でも、少しでも気になる方はまずは耐震診断をおすすめします。

（リノベーションを希望されていたとしても、地盤の弱い住宅の場合は地盤改良からできる、建て替えをお勧めしています）

住まいの断熱性能を向上させる上で窓はとても大切な箇所になります（夏、窓から入り込む熱の割合は全体の７割あります。一方、冬に窓から逃げ出す熱の割合は全体の５割あると言われています）。窓の断熱性能は使用するガラスの種類とサッシの材質によって大きく上下します。普及が進むペアガラスですが、サッシ部分の高性能化はまだまだ発展途上で、諸外国に比べて日本はかなり遅れているのが現状です。

　築古の住宅に多く見られる１枚だけのガラスと複層ガラス（ペアガラス）を比較しますと、複層ガラスは１枚だけのガラスに比べて、約半分程度まで熱を伝えにくくすると考えられています。また、同じ複層ガラスでも中空層の６ミリと１２ミリを比べると、１２ミリのほうが熱を伝えにくいです。さらに同じ複層ガラスでも、LowーEガラス（低放射の複層ガラス）という商品があり、ガラスの裏面に特殊な金属膜があり、その膜が太陽熱の半分程度までカットするため、非常に高い断熱性能を発揮します。ちなみに、一般的なグラスウールを施した外壁に比べて、窓（ペアガラス）は約５倍熱量が入ってくると言われています。そのため近年は普通のアルミサッシではなく、樹脂を材料として作られた樹脂サッシが普及し、着実に断熱性能が向上されつつあります。

　ぜひ窓、ガラスも慎重に選びながら、断熱リノベーションに取り組みましょう。

グラスウール等の繊維系は断熱材は水、湿気に弱いと言われており、湿気が侵入すると、カビの原因になります。一方で、扱いやすい形状のため、施工が容易で、コストも抑えられるため、建築用断熱材としては最も広く使われています。しかし、単にグラスウールを施せば、断熱材が持つ性能を発揮するかというと、そうとは限りません。グラスウールの施工の仕方によっては、隙間ができ、本来の効果が期待できないこともあります。国もグラスウールの正しい施工法の普及に努めていますが、まだまだ発展途上のようです（当社ではグラスウールを使う際は、断熱材の施工経験、知識が豊富な施工スタッフが担当しますのでご安心ください）。

　発泡プラスチック系断熱材（主にボード状の断熱材）は、水にも強く、湿気を容易に侵入させませんが、価格は繊維系に比べて、やや高く、限定された用途で取り入られることが多いです。

　また、新聞古紙を使ったセルロースファイバー等自然系素材の断熱材もあり、調湿効果やより高い防音効果が期待できます。当社もセルロースファイバーを推奨しており、詳しく知りたいという方は当社スタッフにご相談ください。